サイバー攻撃は攻撃者が圧倒的に有利だと言われている。
本当にそうだろうか？
戦いの歴史では攻撃側が常に圧倒的に有利だったわけではない。元自衛官の目から見るとサイバーセキュリティでは過度に攻撃の脅威が強調されているように思える。本講演ではミリタリー目線からサイバーセキュリティを見直してみて、これからのサイバーセキュリティに関するヒントを提供する。

伊東 寛

1980年3月、慶應義塾大学大学院工学研究科修了。同年4月、陸上自衛隊入隊。技術、情報及びシステム関係の部隊指揮官・幕僚等を歴任。この間、陸自初のサイバー戦部隊であるシステム防護隊の初代隊長を務めた。
2007年3月に退官し、以降、株式会社シマンテック総合研究所主席アナリスト、株式会社ラックナショナルセキュリティ研究所所長、経済産業省大臣官房サイバーセキュリティ・情報化審議官、ファイア・アイ株式会社最高情報責任者等、約13年間にわたり官民のセキュリティ企業・組織で勤務。
2020年10月より国立研究開発法人情報通信研究機構(NICT)主席研究員。
その他の役職などとして、産業サイバーセキュリティセンター技術室アドバイザリーボードメンバーやサイバー法制学会理事などの他、民間企業の顧問、社外取締役なども務める。
工学博士。
主な著書として『「第５の戦場」サイバー戦の脅威』『サイバーインテリジェンス』『サイバー戦争論』等がある

自動車業界は、安全性、セキュリティ、品質への配慮を含む次世代自動車システム向けの堅牢なソフトウェアを開発するために、ソフトウェア変革に取り組んでいる。そのためには、組織的領域と技術的領域の両方に変化をもたらす必要がある。組織的領域には、DevSecOpsの採用やリリース後の活動のプロセスの確立が含まれる。技術的領域には、セキュアな開発のためのソフトウェア開発プラットフォームの一元化の構築が含まれる。本講演では、組織的領域と技術的領域の両方を考慮したアプリケーション・セキュリティ（AppSec）のベストプラクティスを紹介する。

岡 デニス 健五

自動車業界において15年以上のグローバルな経験を持つオートモーティブサイバーセキュリティの専門家。コネクテッドカーのソリューションを専門とする自動車セキュリティの博士号を持つ。ブラック・ダック・ソフトウェア合同会社にてプリンシパル・オートモーティブ・セキュリティストラテジストとして自動車セキュリティのソリューション、主にソフトウェア開発ライフサイクルとサプライチェーンに特化したソリューション業務に従事。70以上の執筆を手掛け、イベントでの講演も世界中で多数行っている。

R155やISO/SAE21434などのサイバーセキュリティの基準標準を取り巻く各国動向は目が離せない。中国や韓国に続き欧州では様々な規制の動きが活発化してきている。早期に情報を把握して対策を検討することが重要である。またその課題についても触れていく。

川名 茂之

自工会電子プラットフォーム分科会長として、車載電気電子システムの安全設計基盤技術の業界活動に従事。同時にJASICの国連CS＆OTA対応WG主査、自技会情報セキュリティ分科会幹事、ISO/TC22/SC32/WG11の国際標準のエキスパート、名古屋大学非常勤講師。トヨタ自動車（株）勤務。

機能安全分野で実証された多くのベストプラクティスは、(ISO/SAE 21434 のような)サイバーセキュリティプロセスにも適用されるが、焦点が微妙に異なることもある。脆弱性分析はその1つで、信頼境界の特定は、その一般的なアプローチである。これを支援する、テイント解析は、プログラムを通過する際に潜在的に安全でない、または信頼できないデータを識別して追跡する手法である。この講演では、テイント解析とそのツールが、機能安全とセキュリティのガイドラインを満たす開発ライフサイクルにおいて、どのように役立つかを紹介する。

浅野 義雄

組込みシステム開発ツール業界に25年以上の経験。現在、富士設備工業にて、海外で先行する開発手法の国内導入支援を行っている。

近年、車がインターネットに接続するようになり、クラウドサービスと連携したビジネスが出てきている。
そのため、車とクラウド間の連携に不可欠なコネクテッドデバイスが重要となっているが、コネクテッドデバイスについてサイバーセキュリティ対策は、あまり進んでいない。
車とクラウドのサイバーセキュリティを上手く融合しながら、対策を検討するポイントを説明する。

板谷 昌幸

プロセス事業部　シニアエンジニア
主に、車載サイバーセキュリティ関連業務に従事
また、サイバーセキュリティ関連規格の動向調査、クラウド系セキュリティコンサル、新規ビジネスにおけるサイバーセキュリティコンサル等幅広く対応

安全性が最優先事項である自動運転システム車両（自律型システム車）のセーフティケース開発に有用な規格として注目されているANSI/UL 4600を用いる際に、ISO 26262およびISO 21448（SOTIF）のセーフティケースを活用できる可能性に触れるとともに、ANSI/UL 4600の概要を紹介する。

河野 文昭

自動車メーカー及びサプライヤーにて、車両開発／車載部品開発、開発プロセス構築／改善などに長らく従事。その間、ISO/IEC 15504、ISO/IEC 33000シリーズ、ISO 26262、ISO/SAE 21434などの規格開発にも関与。2016年より、JASPAR機能安全WG副主査。技術士（情報工学部門、総合技術監理部門）。『システムズエンジニアリングの探求（鳥詠社）』『Lean Enablers for Automotive SPICE（風詠社）』などの書籍がある。

田口 研治

2022年から現職。主に、車載サイバーセキュリティと自律安全のコンサルティングに従事。前職（企業）において、AI （エキスパートシステム）開発、ソフトウェア工学等のR&D に従事。大学研究機関においては、安全論証、形式検証、ソフトウェア工学、サイバーセキュリティ研究に従事。

自動運転技術を展開するために、技術提供側は、安全であることの合理的な説明が必須であると考える。自動運転に関する国連法規では、安全性の論証のために故障時と非故障時の安全性についての要件があり、ISO 26262及びISO 21448が適用できる。これら安全に関する２つの規格活動におけるポイントを説明する。

村松 稔久

自動車会社にて、パワートレイン制御、EVシステム開発、ハイブリッドシステム開発担当を経て、社内の機能安全活動推進に従事。
日本自動車技術会にてISO 26262:2018(第2版)の規格審議に参画した。
2019年～2022年の間、社内のCSMS,SUMS構築活動にも携わった。
2023年2月より現職。

昨今問い合わせが多い安全分析の実施において、AIAG&VDA FMEAのフォーマットを活用して、安全分析を効率的に行い、かつ要求分析やアーキ設計といった活動の一貫性を担保したシステムレベルの開発方法を提案する。さらに、ツールのFMEA自動生成機能を活用することにより、より省労力かつ短期間でFMEAを実施できる事例を紹介する。

藤山 晃治

2024年イーソルトリニティに入社。主に車載向け機能安全規格ISO 26262のプロジェクト支援やAutomotive SPICE対応支援に従事。特に、上流工程における要件定義やアーキテクチャ設計、安全分析と、それらをツールを活用して効率的に実施する方法に関して知見と経験の両面から顧客をサポート。