概要

健康医療情報は、時間と空間を超えて必要なときに、必要な場所で利用できてこそデジタル化された意義がある。また簡単に多施設の医療データを統合して解析でき、新しい医学的知見をタイムラグなく生み出せるようになってこそ価値がある。そのためには、電子カルテのデータを一定の標準形式で入出力でき、医療や健康管理の場で個人情報保護とセキュリティーを確保しつつ、目的に応じた利活用場面で流通できるようにすることが重要である。そのような観点から、標準化に対応したこれからの電子カルテはどうあるべきかについて現状の動向や展望、健康医療情報プラットフォームの考え方についての情報を共有したい。

プロフィール

1959年大阪生まれ. 1984年　東京大学医学部医学科　卒業. 東大病院外科系研修医、新潟県佐渡佐和田病院医師、東大病院中央医療情報部助手、講師、助教授を経て1997年より現職. これまでに東大病院副院長、東大総長補佐、医学図書館長などを歴任。日本医療情報学会前学会長, 日本医学会連合　社会部会　理事, 厚生労働省保健医療情報標準化会議議長. 次世代健康医療記録共通プラットフォーム(NeXEHRS）コンソーシアム代表. 専門は、医療情報システム、医療情報の標準化、医療人工知能　など.

概要

NeXEHRSコンソーシアムとは、「患者と、患者の診療をする医療機関が両方アクセス可能な永続的なデータ保管は出来ないか？」という考えのもと、日本医療情報学会「NeXEHRS研究会」から立ち上がった、次世代健康医療記録システムの共通プラットフォーム実現を目指すコンソーシアムである。コンソーシアムでは、次世代健康医療記録システムの基本コンセプト、及び、共通プラットフォーム構築指針の検討を行っている。
本講演では、NeXEHRSコンソーシアムの会員向けに公開された、次世代健康医療記録システムの参照実装「NeXEHRS-PLANETS」の内容を紹介する。

プロフィール

1994年　TIS株式会社入社。
黎明期のオブジェクト指向を用いた技術開発に取り組み、2000年頃より製造業向けのシステム開発・家電間通信基盤の構築、医療機器向けIoT基盤の構築等のプロジェクトに従事した。
2017年頃よりヘルスケア事業の立ち上げに携わり、医療情報学会への参加、NeXEHRSコンソーシアムへの参加、PHR普及推進協議会への参加を経て、「EHR-PHRの利活用、社会流通させる事の重要性」を学び、現在に至る。
現在、東京工業大学　博士課程に在学しており、ヘルスケアデータの社会情報流通基盤研究に従事している。

概要

「治療薬＋情備薬で医療に貢献」というスローガンのもと、健康情報の提供やPHRデータの利活用を推進するために、2021年10月に健康PHR管理アプリ「SaluDi」をリリース。様々な協業企業との戦略的連携により患者さん・医療従事者などのステークホルダーを繋ぐ役割を担うことを目指す。2022年4月には、健康診断データ・日々のバイタルデータなどを活用した生活習慣病の改善・行動変容促進支援、特定保健指導支援などのサービスを進めるべく、東京大学センター・オブ・イノベーション様および協業IT企業様とともに、「健康～未病～特定保健指導～受診勧奨のワンストップサービス」の開発に関する実証実験を開始。

プロフィール

• 1989年 内資系製薬企業のシステム部門に入社
• 2014年 沢井製薬システム部に入社
• 2021年 サワイグループホールディングス、グループIT部の設立

30年以上にわたり製薬企業のシステム部門に所属。IT環境のクラウド化・ゼロトラストネットワーク化・情報セキュリティ対策の強化・グローバル化対応などを推進。また、サワイグループホールディングス設立に伴い、デジタルヘルスなど新規事業創造型DXにもグループIT部メンバとともに従事。

概要

政府は健康寿命の延伸や健康経営の推進、医療費の適正化などで、マイナンバーの活用、PHRの推進、AIの活用などでデジタル政策を進めてきたが、このコロナ禍において健康・医療・介護分野においてもDX(デジタル・トランスフォーメーション)が大きく注目されている。そうした中で従来、安定した再診患者に主に限定されていたオンライン診療がコロナ禍で初診にも拡がり、2022年の診療報酬改定によりオンライン診療の診療報酬点数も改善し、オンライン服薬指導についても規制の見直しが行われ、オンライン診療にとって大きな改革となっている。オンライン診療の臨床現場における実践から得られる現状や課題、オンライン診療の最新情勢、今後の展望について解説する。また信頼性、質、効率性をすべて満たしたオンライン診療を進めるためにどういったことが必要だろうか。産官学連携のあり方についても触れたい。

プロフィール

早稲田大学理工学部卒、大阪大学医学部卒(3年次編入)
2009年、大阪大学大学院医学系研究科心臓血管外科学特任助教を経て、厚生労働省に入省。
健康・医療分野のイノベーション政策に従事し、新薬、革新的医療機器、再生医療、医薬品副作用に詳しい。
2017年、厚生労働省参与。自らも地域医療を推進するため、医療法人社団DENみいクリニック代々木を立ち上げ、地域包括ケアシステムの構築を実践。在宅医療、コロナ禍におけるオンライン診療、PCR検査、ワクチン職域接種、産業医として健康経営支援にも取り組む。
セルフケアサポートアプリ「健こんぱす」の考案者。
博士(医学)。外科専門医。産業医。早稲田大学教授。大阪大学医学部招聘教授。国立循環器病研究センター理事長特命補佐。国立がん研究センター企画戦略アドバイザー。

概要

大阪の健康に関する課題は「健康寿命」と「市町村の健康格差」の2点。さらには大阪府の現状の高齢化率は全国平均を上回り、特に高齢者世帯における、高齢者単身世帯割りは既に4割を超える。本課題解決に向けて2025年日本国際博覧会（大阪・関西万博）までに、いのち輝く高齢化社会を創造するスマートシティ・モデルで世界のトップランナーとなる「大阪スマートヘルスシティ」を目指す。その実現に向けた注力ポイントをご紹介。

プロフィール

IT会社にて民需中心に基幹システムの企画・構築やデータ利活用のコンサルテイングに従事。日本の未来のためには、東京一極集中の歯止めと地域のデジタル化が重要と考え、現在、大阪府スマートシティ戦略部にて、その実現に邁進中。

概要

2020年7月にヘルスケアアプリ「HELPO」の提供を開始したヘルスケアテクノロジーズ。サービス提供から2年、コロナ禍を通じて多くのステークホルダーとコミュニケーションした結果、サービスの大きな拡張を目指すことになりました。
コロナ禍を通じて、変化が加速しつつある医療・ヘルスケアのこれからについて、これまでの取り組みの紹介や従業員ケアの新しい形について、本講演にてご紹介いたします。ぜひご視聴ください。

プロフィール

2018年5月ソフトバンク株式会社に入社し、ビジネス ストラテジストとして海外企業との提携案件交渉や新規事業提案に携わる。
2018年10月ソフトバンクが掲げる「Beyond Carrier」戦略をヘルスケア領域でさらに推進するためのグループ会社としてヘルスケアテクノロジーズ株式会社を設立、代表取締役社長 兼 CEOに就任。
ソフトバンク入社以前は、GMOグローバルサイン株式会社にて、東南アジア諸国におけるJV案件を担当、インド・ロシア・UAE法人を設立、事業統括するなど、海外事業展開や新規事業マネジメントへの豊富な経験を有する。

概要

爆発的な医療・健康情報の増加に加えて、ICTの技術革新に伴い、医療現場においてもクラウドやAI・複合現実へのご期待が非常に高まっています。一方、データ利活用が求められているからこそ、AI倫理、そしてコンプライアンスに関しても非常に重要になってきています。そこで、本セッションでは、世界規模でのAI等の先端技術の研究および医療現場での技術活用に関して、マイクロソフトが取り組むヘルスケアにおけるデジタルイノベーション、AI利活用事例をご紹介します。

プロフィール

10年以上、社会保障政策や医療政策に関わる社会実験に携わり、日本マイクロソフトのヘルスケア領域における事業開発を経て、現在、医療・製薬領域での営業本部長としてして従事。先端技術を活用した医療現場での働き方改革を推進するとともに、人工知能を活用した臨床研究にも従事し、医療機関をはじめとするヘルスケア領域でのデジタルトランスフォーメーションを支援。高知大学医学部非常勤講師を兼任。

概要

医療DXではmobile HealthとInteroperabilityを中心にインターネットの世界に医療は広がる。一方、鳥取大学メディアセンター米子サブセンター長等の大学IT管理では、FW攻撃、ボットネット、メール乗っ取りとSPAMメール発信、検知されにくくなったウイルス、ランサムエア、TV会議を使ったソーシャルエンジニアリングなど敵の変貌を経験し、シンクライアント基盤の導入、サーバ・ハードの統一管理などの最新対策をしてきた。また、2020年から厚生労働省のサイバーセキュリティとISAC組織化の調査研究代表として金融、電力系ISAC、NICT、ウイルス対策会社、クラウドサービス会社、病院関係者、CSIRT委託会社、IPA、ストレージベンダー等の担当者からのヒアリング調査と医療関係者等へのアンケート調査、今年3月からの中小病院の現地調査を実施し、専門家のいない危険な現場にバラマキ型から標的型に変貌した攻撃に対する対策を述べる。

プロフィール

1981年大阪大学医学部卒業後、1993年阪大病院移転時に放射線部門のIT化を実現した。1997年から徳島大学医療情報部副部長を経て、2001年鳥取大学医学部附属病院医療情報部長となり、2003年国立大学病院初の電子カルテ100％稼働、輸血点滴の３点確認開発、2005〜07年に衛星利用在宅医療、災害時医療支援システムの実証実験、2008年に電子カルテ、2010年には地域連携おしどりネットにシンクライアント基盤を導入した。2020年には電子カルテとPACSのサーバ・ハードを仮想サーバに統合しセキュリティの向上を図った。2016年から日本医療情報学会理事、2017年から日本遠隔医療学会長、2018〜20年国立大学病院医療情報部長会会長、2015年からNICT専門委員、2020年から厚生労働省のサイバーセキュリティとISAC組織化の調査研究代表、2021年からAMED評価委員、ISfTeH board memberをしている。

概要

内視鏡手術は術中の外科医間での情報共有を可能とし、その録画情報のデータベース化を構築する研究開発が国内外で進んでいる。莫大なデータベースから手術手技をタグ付けし、様々な手術情報をアノテーションした良質な教師データをAIに機械学習させることで得られるデバイスは、外科領域に新たな価値をもたらす可能性がある。手術技能の自動評価システムや手術ロボットの自動化へ向けた道筋が夢の世界ではなくなろうとしている。
現在までに我々は、AMED事業として内視鏡手術動画のデータベース構築と情報支援内視鏡外科手術システムの開発を推進してきた。本講演ではこれらの開発経験を通じ、情報支援下内視鏡手術の未来像についてお話ししたい。

プロフィール

1993年千葉大医学部卒。1994年社会保険船橋中央病院外科医員、1995年国立がんセンター東病院大腸外科レジデント、1998年久留米大免疫学教室助手、2000年国立がんセンター東病院大腸骨盤外科医員、2009年同病院消化器科医長、2012年同病院大腸外科外来医長等を経て、2015年同病院大腸外科科長、先端医療機器開発センター手術機器開発分野長（併任）、2017年医療機器開発センター手術機器開発室長（併任）、2022年同病院副院長研究担当（医療機器）、現在に至る。

概要

プロフィール

株式会社LegalForce 代表取締役社長。2010年京都大学法学部卒業、同年、旧司法試験合格、2012年弁護士登録。
2013年森・濱田松本法律事務所入所、M＆Aや企業間紛争解決に従事。2017年独立、法律事務所ZeLo・外国法共同事業開設及び株式会社LegalForceを設立し、現職。
徳島県出身。

概要

近年サイバー犯罪の被害は大きくなる一方で、悪意のある Web サイトへの訪問やブラウザの脆弱性を標的とした攻撃が増えてきている。Chrome ブラウザは毎日40億を超えるエンドポイントからアクセスされるデータを元にユーザーが被害に合わないよう対策を施しており、さらにはマルチデバイス上のブラウザを一元管理できる Chrome ブラウザ クラウド管理を用いることによって数百を超えるポリシーでガバナンスを効かせることができ、ユーザーのブラウジングの安全性と生産性を両立することが可能だ。本セッションの中ではブラウザのセキュリティ対策や運用管理のベストプラクティスについて解説する。

プロフィール

グーグル合同会社にて Chrome ブラウザのアジア・日本の法人向け営業チームをリード。法人向けの Chrome ブラウザの導入や運用管理ソリューションとして Chrome ブラウザ クラウド管理を中心としたブラウザ中心のセキュリティやガバナンスを訴求。前職の日本マイクロソフト株式会社では Windows デバイスやその運用管理手法としてクラウド型・オンプレミス型のソリューションを担当。多角的なエンドポイントの運用経験からブラウザをエンドポイントとして運用することでシンプルな管理及びゼロトラストセキュリティが実現できることを推進。